Play to Earn(P2E)とは:遊んで稼ぐの仕組み
Play to Earn(P2E)とは、ゲームを遊ぶことで暗号資産やNFTなどの報酬を得られる仕組みのことです。2021年ごろに大きなブームとなり、遊びながら生活費を稼ぐ人が話題になりました。しかしその後、多くのP2Eゲームでは報酬トークンの価格が大きく下がり、稼ぐことが難しくなりました。この記事では、P2Eの仕組み、報酬トークンとNFTの経済、なぜ多くのP2Eが長続きしないのか、日本で遊べるP2Eの種類と規制、初期投資型と無料型の違い、参加前のチェックリストを解説します。
P2Eゲームで収入が得られることを約束するものではありません。初期費用が必要なゲームは、投資と同じリスクがあると考えてください。
Play to Earnとは
従来のゲームでは、ゲーム内のアイテムやお金はゲームの外に持ち出せませんでした。P2Eでは、アイテムやキャラクターをNFTとして、ゲーム内通貨を暗号資産として発行することで、プレイヤーがそれらを取引所やマーケットで売れるようにしています。NFTゲーム全般についてはNFTゲームで稼ぐもご覧ください。
報酬トークンとNFTの経済の仕組み
| 要素 | 役割 |
|---|---|
| 報酬トークン | 遊ぶともらえる暗号資産。売れば換金できる |
| NFTキャラクター・アイテム | ゲームに参加するために必要なことが多い |
| 新規プレイヤー | NFTを買い、トークンを使う側。経済を支える |
報酬トークンの価値は、それを買いたい人がいるかどうかで決まります。プレイヤーの多くが稼ぐことを目的にトークンを売るばかりだと、買い手が足りず価格は下がっていきます。
なぜ多くのP2Eは長続きしないのか
P2Eの多くは、新しいプレイヤーがNFTを買うお金で、既存プレイヤーへの報酬の価値が支えられていました。新規参加が減ると、トークンの売り圧力だけが残り、価格が急落します。2021年に大流行したゲームでも、報酬トークンの価格が最高値から大きく下がり、多くのプレイヤーがNFTの購入費用を回収できませんでした。「ゲームとして面白いか」よりも「稼げるか」で人が集まると、この構造に陥りやすくなります。
日本で遊べるP2Eの種類と規制
日本でもブロックチェーンゲームは増えていますが、有料のガチャで得たNFTを外部で売れる仕組みは、賭博罪や景品表示法との関係が問題になり得るため、業界団体がガイドラインを示しています。報酬の暗号資産を日本円に換えるには、金融庁に登録された交換業者を使う必要があり、取り扱いのないトークンは換金が難しいこともあります。また、利益が出れば課税の対象になり得ます。歩いて暗号資産をもらうタイプのアプリは歩くだけで仮想通貨、Telegram上のゲームはTelegramで稼げるゲームで取り上げています。
初期投資型と無料型の違い
- 初期投資型:NFTを買わないと始められない。トークン価格が下がると元が取れない。
- 無料型:無料で始められるが、報酬は少なく、課金で有利になる設計が多い。
- エアドロップ型:ポイントを貯め、後でトークンが配られる。配布額はほとんどの人にとって少額:Hamster Kombat。
スマホで遊べて報酬がもらえるアプリの一覧は稼げるゲームアプリをご覧ください。
参加前のチェックリスト
- ゲームとして面白いか、報酬がなくても遊びたいか。
- 初期費用はいくらで、失っても困らない額か。
- 報酬トークンはどこで換金でき、価格はどう推移しているか。
- 運営会社の情報や開発の実績が公開されているか。
- 友だちを誘うほど得をする仕組みになっていないか。
課金不要の無料ゲーム
TotalHashはTelegramで遊べる無料のマイニングゲームで、始めるためにNFTを買う必要はありません。タスクでTONウォレットに少額のUSD₮とGRAMが届きます。収入を約束するものではありません。
Telegramの無料ゲーム。
TotalHashを開くよくある質問
Play to Earnとは?
ゲームを遊ぶことで暗号資産やNFTの報酬を得られる仕組みです。
Play to Earnで今も稼げますか?
多くは報酬トークンの価格が下がり、少額にとどまるのが現実です。
日本でP2Eは合法ですか?
遊ぶこと自体は可能ですが、ガチャやNFT売買は規制との関係に注意が必要です。
初期投資型のP2Eは危険ですか?
トークン価格が下がると元が取れず、投資と同じリスクがあります。