TotalHash
JA
Telegramで開く

仮想通貨の始め方と買い方:初心者向けの手順

7 分で読めます

仮想通貨(暗号資産)の始め方は、大きく分けて4つの手順です。金融庁に登録された交換業者を選び、口座を開設して本人確認を済ませ、日本円を入金し、少額で購入します。スマホだけで最短その日のうちに始められますが、価格は大きく上下し、元本割れも珍しくありません。この記事では、初心者が最初の購入までに迷いやすい点と、購入後に必要になる保管・税金・詐欺対策をまとめます。

この記事は投資助言ではありません。暗号資産は価格変動が大きく、購入した金額を下回る可能性があります。余裕資金の範囲で、金融庁に登録された業者のみを利用してください。情報は2026年10月時点です。

始める前に知っておくリスクと前提

暗号資産は株や預金と違い、発行体の保証や預金保険がありません。ビットコインでも1年で半値以下になった時期が何度もあります。まずは仕組みを理解し、なくなっても生活に困らない金額から始めるのが基本です。仕組みの基礎は仮想通貨とブロックチェーンで解説しています。

金融庁に登録された交換業者を選ぶ

日本で暗号資産の売買サービスを提供するには、金融庁・財務局への「暗号資産交換業者」の登録が必要です。登録業者は利用者の資産を分別管理する義務があります。SNSで紹介される海外業者の多くは日本で無登録で、トラブル時に保護を受けにくい点に注意してください。登録一覧の見方は金融庁の登録業者一覧の記事で詳しく扱います。

比べるポイント確認する理由
取扱銘柄買いたい通貨があるか
取引所形式の有無販売所より手数料を抑えやすい
入出金手数料少額取引ほど影響が大きい
最低購入額数百円から買える業者もある
アプリの使いやすさ誤操作を防ぐ

口座開設と本人確認(eKYC)の流れ

  1. メールアドレスとパスワードで登録し、二段階認証を設定する。
  2. 氏名・住所・職業・投資経験などを入力する。
  3. スマホで本人確認書類と顔を撮影する(eKYC)。マイナンバーカードのICチップ読み取りに対応した業者も増えています。
  4. 審査完了後、取引が可能になる。

多くの業者は18歳以上を条件としていますが、年齢要件は業者ごとに異なります。また、犯罪収益移転防止法の見直しにより、オンラインの本人確認はマイナンバーカードのICチップ読み取りを中心とする方式へ移行する予定と公表されています。

日本円の入金と初めての購入

銀行振込やネットバンキングの即時入金で日本円を入金し、アプリで通貨を選んで金額を指定すれば購入できます。最初は数千円程度で、注文画面の見方、価格の動き、出金までの流れを一通り体験するのがおすすめです。具体的な業者別の手順はビットコインの買い方で紹介します。

販売所と取引所、手数料の違い

販売所は業者から直接買う形式で、操作は簡単ですが、買値と売値の差(スプレッド)が実質的なコストになります。取引所はユーザー同士の板取引で、スプレッドが小さく手数料も低めですが、注文方法を理解する必要があります。同じ金額でも、販売所で買うと数パーセント不利になる場合があります。

購入後の保管・税金・詐欺対策

  • 保管:少額なら登録業者の口座で問題ありません。自分のウォレットに移す場合は、復元フレーズを紙に書いて保管し、誰にも教えないこと。
  • 税金:売却益や他の通貨との交換で得た利益は、現行制度では原則として雑所得です。会社員でも条件によって確定申告が必要です。詳しくは仮想通貨の税金へ。
  • 詐欺:SNSやマッチングアプリで知り合った人からの投資勧誘、「必ず儲かる」自動売買ツール、海外の無登録業者への送金は典型的な詐欺の入り口です。

買う前に仕組みに触れたい人へ

TotalHashは無料のTelegramゲームで、実際のSHA-256計算を回すマイニングシミュレーターです。タスクや短い広告の報酬として、少額のUSD₮とGRAMを自分のTONウォレットで受け取れます。投資の代わりになるものではなく、収入を約束するものでもありません。

Telegramの無料ゲーム。

TotalHashを開く

よくある質問

仮想通貨はいくらから始められますか?

国内の登録業者では数百円から数千円程度で購入できる場合が多く、最低購入額は業者や銘柄によって異なります。

口座開設にはどれくらい時間がかかりますか?

スマホでの本人確認(eKYC)を使えば、最短で当日から翌日程度で取引を始められる業者が多いです。

販売所と取引所はどちらで買うべきですか?

コストを抑えたいなら取引所形式が有利ですが、操作に慣れるまでは少額で試すのが安心です。

仮想通貨の利益に税金はかかりますか?

現行制度では売却や交換で得た利益は原則として雑所得になり、条件によって確定申告が必要です。