仮想通貨の損益計算ツール（無料）

仮想通貨の損益計算ツールです。購入額と売却額、手数料を入れるだけで、利益（または損失）を円で無料計算できます。あわせて、取得単価・売却額・手数料の正しい入れ方、エクセルやスプレッドシートで計算する方法、損益計算アプリやサービスの選び方、計算結果を確定申告に使うときの注意点を解説します。

このツールは目安を計算するためのもので、税務上の正式な計算ではありません。実際の申告は国税庁の計算書や税理士の確認に基づいて行ってください。

損益計算ツールの使い方

上のツールでは、投資額（購入に使った円）、購入時と売却時の価格、手数料率を入力します。ツールは購入数量を計算し、売却時の評価額から手数料を差し引いて損益を表示します。初期値はビットコインの現在価格（約12,869,511円）を基準にしています。「もし10%上がったら」「20%下がったら」といった条件を試し、手数料が利益にどれだけ影響するかを確認するのに便利です。ビットコインをいくらから買えるかは、こちらの記事も参考にしてください：ビットコインはいくらから買える？。

取得単価・売却額・手数料の入れ方

複数回に分けて買った場合は、取得単価を総平均法または移動平均法で計算します。個人の場合、届出をしなければ総平均法が適用されます。

エクセル・スプレッドシートで計算する方法

1. 取引所から年間の取引履歴（CSV）をダウンロードします。
2. 日付・通貨・数量・円換算額・手数料の列に整理します。
3. 総平均法なら「（年初の保有額＋年中の購入額）÷（年初の数量＋年中の購入数量）」で1単位あたりの取得価額を出します。
4. 「売却額 −（取得単価 × 売却数量）− 手数料」で所得を計算します。

国税庁は総平均法用・移動平均法用の「暗号資産の計算書」をエクセル形式で公開しているので、自作するよりそちらを使うのが確実です。計算の詳しい考え方は仮想通貨の税金計算で解説しています。

損益計算アプリ・サービスを選ぶポイント

• 利用している取引所やウォレットのCSVに対応しているか。
• 無料プランで扱える取引件数の上限はいくつか（各サービスの最新条件を確認）。
• DeFiやNFT、エアドロップの取引を扱えるか。
• 国税庁の計算書形式で出力できるか。

取引件数が少ない人は国税庁の計算書で十分なことも多く、取引所を複数使う人やDeFiを使う人は有料サービスのほうが手間を減らせます。

計算結果を確定申告に使うときの注意

仮想通貨の利益は原則として雑所得で、給与などと合算する総合課税です。所得税と住民税を合わせて最大55%になります。給与所得者で給与以外の所得が年20万円以下なら所得税の確定申告が不要な場合がありますが、住民税の申告は別に必要です。申告分離課税への移行が議論されていますが、適用時期は法改正次第なので最新情報を確認してください。仕組みは仮想通貨の税金、手順は仮想通貨の確定申告のやり方をご覧ください。

ゲームで受け取った少額も記録を

TotalHashはTelegramで遊べる無料のマイニングゲームです。タスクでTONウォレットに少額のUSD₮とGRAMが届きます。収入を約束するものではなく、受け取った暗号資産も記録しておきましょう。

よくある質問

仮想通貨の損益計算は無料でできますか？

このページのツールや国税庁の計算書（エクセル）で無料で計算できます。

取得単価はどう計算しますか？

個人は届出がなければ総平均法で計算します。

仮想通貨同士の交換も計算が必要ですか？

はい、日本では交換時点の時価で売却したとみなされ課税対象です。

手数料は差し引けますか？

購入手数料は取得価額に含め、売却時の手数料は経費として扱えます。